高値圏で推移する見通しも
金相場は、年初来で見ると、価格の大きな振れを伴いながらも値を維持している。今年1月、金の現物価格は、地政学リスクや中央銀行需要を背景に一時1オンス＝5,600ドル台まで急伸し過去最高値を付けた。その後は米長期金利の上昇や利益確定売りを受けて6月にかけて大きく調整し1オンス＝4,000ドル前後まで下押しした。ただ、8月に入ると米利上げ観測の後退とドル安をきっかけに買い戻しが強まり、足元では4,300ドル台後半まで回復している。年初来の値動きは、金が単なる安全資産にとどまらず、米金融政策、ドル信認、中央銀行の準備資産戦略に敏感に反応する市場であることを改めて示している。
足元では、先週に発表された米インフレ指標は市場予想とおおむね一致し、米連邦準備理事会（FRB）が9月会合で利上げを見送るとの見方が強まった。金は利息を生まない資産であるため、米金利上昇への警戒が和らぐ局面では相対的な投資妙味が高まりやすい。加えて、ドル安はドル建てで取引される金の割安感を高め、海外投資家の買いを誘いやすい。
中心限月の清算値は前日比0.4％高の1オンス＝4,437.30ドル、金現物価格も上昇し、週間ベースでは約0.9％高となった。前日に6月5日以来の高値を付けた後は利益確定売りに押される場面もあったが、地政学リスクや財政悪化への警戒が残るなか、リスク回避先としての金需要はなお根強い。とりわけ中東情勢や主要国の財政赤字、米ドル資産への信認低下が意識される局面では、株式や債券から一部資金を分散させる「安全資産」として金が選好されやすい。
構造的な下支えになっているのが、各国中央銀行による金買いだ。世界金協会（WGC）の調査では、中央銀行は地政学リスクへの備えや準備資産の分散、インフレヘッジを理由に金保有を増やす姿勢を強めている。なかでも中国人民銀行は、ドル依存を抑える準備資産戦略の一環として金の積み増しを続けており、人民元の国際化を進める中国にとって、金は米国債やドル資産に偏った準備構成を補完する役割を担っている。一方、ロシアもウクライナ侵攻後の制裁環境を踏まえ、長年にわたり金を外貨準備の柱として位置づけてきた。ただし財政赤字の穴埋めや国内流動性確保のため、一部では金売却に動く局面もあり、ロシアの関与は価格下支え要因であると同時に、需給の変動要因にもなっている。
今週の金相場は、米金利とドル相場の動向に加え、地政学リスクの高まりから上値を試す展開となるかが焦点となる。FRBの利上げ見送り観測が維持され、リスク回避姿勢が強まれば、金は再び高値圏をうかがう展開が想定される。一方、米経済指標が強含み、利上げ観測や実質金利が再び上昇すれば、短期的には利益確定売りが出やすい。それでも、中国を中心とする新興国中央銀行の買い、ロシアを含む地政学的な準備資産の再編、そしてドル一極体制への警戒は、中長期的な金相場の下支え要因となるだろう。
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