紅海・カスピ海まで広がる戦火
今週まず押さえておきたいのは、中東情勢の悪化である。米国とイランの対立だけでなく、イエメン、紅海、そしてカスピ海まで緊張が広がり、エネルギー供給路をめぐるリスクが一段と高まっている。戦火の焦点は「海上輸送路」と「石油施設」に移っている点である。
紅海では、親イラン武装組織フーシ派がサウジアラビア向けの海上封鎖を表明し、サウジ関連船舶や石油施設への攻撃も相次いでいる。サウジ主導の連合軍は24日、イエメン西部ホデイダ県にあるフーシ派の軍事施設を空爆した。連合軍は、同施設が商船を脅かす目的で使われていたと説明した。一方、フーシ派側はサウジの攻撃に反発し、「エスカレーションにはエスカレーションで応じる」と警告した。
その直後、紅海ではサウジ船籍の「NCC MASA」が攻撃を受け、船体に軽微な損傷が出た模様である。さらに25日には、フーシ派がサウジの紅海側にあるヤンブーとジザンのサウジアラムコ関連施設を攻撃したと発表した。
ヤンブーは、ホルムズ海峡を迂回してサウジ産原油を輸出するための主要拠点である。ジザンにも大規模な製油所がある。注目すべきは、攻撃対象が単なる軍事施設ではなく、原油供給の要衝とされる場所なのだ。
仮にホルムズ海峡だけでなく、バブエルマンデブ海峡を含む紅海ルートの海上輸送も攻撃にさらされる可能性を懸念されるようになれば、原油価格にリスクプレミアムが乗りやすくなる。原油価格の上昇、インフレ期待の再燃、長期金利の上昇という流れにつながることから注意が必要だろう。
攻撃見送りは交渉術？
一方で、米国は25日、２週間ぶりにイランへの空爆を見送った模様である。トランプ大統領は、当面は追加攻撃を控えるよう軍に指示したと報じられた。外交の余地を残す動きではあるが、米軍は大規模作戦の再開にも備えているとされており、緊張が和らいだと見るのはまだ時期尚早だろう。
さらに気になるのは、戦線が中東周辺にとどまっていないことだ。イラン外務省は、ウクライナがカスピ海でイランの商船を攻撃し、乗員に死傷者が出たと非難した。ウクライナ側も、カスピ海でロシアの軍艦やイラン関連の軍事物資輸送に使われていた船舶を攻撃したと明らかにしている。
これにより、ロシア・ウクライナ戦争と中東情勢が、海上輸送路を通じてつながり始めたようにも見える。地域紛争が別々に散在するのではなく、エネルギー、軍事物資、海運を通じて連動し始めているとすれば、紛争拡大によるエネルギー危機への懸念は急拡大しかねない。
細かな軍事情勢そのものよりも、今後は以下の３点に注目しておくべきだろう。
- 原油価格に再び上昇圧力がかかるか
- インフレ期待が強まり、主要国の長期金利への押し上げ圧力となるか
- 地政学リスクを背景に、株式市場でリスクオフが強まるか
現時点では、米国は追加攻撃を見送るなど、全面衝突は回避する姿勢ともとれる。ただ、フーシ派の攻撃やイランの報復姿勢が続く限り、中東での戦闘泥沼化のリスクはぬぐえない。今週の市場を見るうえでも、原油、米長期金利、ドル円の動きには引き続き注意したい。
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