イラン戦争の影響も～米消費者マインドは後退

3月ミシガン大消費者信頼感指数

米ミシガン大学が、3月27日に発表した3月の米消費者マインド指数・確報値は53.3と速報値の55.5よりも一段と低下、3カ月ぶりの低い水準となった。イラン戦争でガソリン価格が上昇したことで、1年先のインフレ見通しは3.8％と急上昇した。5－10年先のインフレ期待は3.2%で速報値と変わらなかった。

米国とイスラエルがイランに攻撃を開始して以来、米国でのガソリン価格は平均で1ガロン当たり約1ドル急上昇したという。戦争は1カ月経過しようとしており、もともと根強いと見られていた物価上昇圧力への懸念が、さらに深まった形となっている。消費者マインドの低下は、今後の裁量的な支出を切り詰める動きに繋がる可能性があり、予断を許さない。

調査対象者のうち、物価が家計を圧迫していると自発的に答えている割合が47％もあるほか、中間・高所得層や株式資産を保有する消費者にも、ガソリン価格の上昇加速と金融市場の変動の影響から、センチメントの大幅な悪化が見られる点は、非常に気がかりである。まだ、消費者は物価の上振れを一時的な現象ととらえているようだが、これがどう変化するかは、今後のイラン戦争の情勢次第だが、金融市場にとっても大きなカギとなろう。